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2010年3月30日 (火)

やっぱりね・・・。どうなる?!子ども手当。

 普天間問題、郵政改革と、「迷走」に次ぐ「迷走」状態にある鳩山内閣。そんな迷走の中でも、法案が穴だらけでも通過させてしまった「子ども手当」。

 この法案が、国外に子どもをおいてきた外国人にも適用される、ということで、このブログでも大いに疑問を呈した。

 
『子ども手当で国家財政破綻!?』 2010年3月11日 (木)

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2010/03/post-3299.html

『子ども手当、在日外国人の海外の子へ2億円超!?』 2010年3月12日 (金)

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2010/03/post-cf1f.html

 予想通りというか案の定というか、法律の施行前だというのに、市町村の現場ではすごいことになっているようだ。これが本格的に施行となったら、どこまでの混乱と資金(しかも我々の税金)が海外に流出することになるのか・・・。 予言の意味もこめて、大幅な引用をしておこう。

お金ください! 「子ども手当て」に外国人殺到で大混乱』

http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20100329/plt1003291201000-n2.htm

 「在日外国人も含む15歳以下の子どもの保護者に、子ども1人あたり毎月1万3000円を支給する「子ども手当て」が26日、国会で成立した。そんななか、外国人を多く抱える自治体の窓口にはすでに連日のように外国人が訪れ、「子どもがいればお金がもらえると聞いた」などと職員を困らせているという。自治体の中には、法の改善を求める要望書を国に出すところも現れている。」とのこと。

 実に人口の7%を外国人が占める東京都荒川区、同区役所では、「来訪する外国人のほとんどは中国籍の人。友人と連れだって来たり、『子どもがいればおカネがもらえると聞いた』と言ってくる人や、日本語が話せないのに『子ども手当て』とだけ書いた紙を持参してくる人もいます」ということだ。

 埼玉県川口市も荒川区と同じく、外国人の居住者が多く、とりわけ中国人の居住者の伸びが著しい地域だ。ここでも、児童手当受給者の数も外国人の中では中国人が飛び抜けているという。

 「住民登録したその日に申請してくる人もいます。外国人居住者の中には児童手当の存在自体を知らない人が結構いる。なのに、中国の人はほとんどが知っている。一体どこから情報を仕入れてくるのか…」と市役所職員はため息をつく。

 同市内の団地内にいた吉林省出身の主婦(32)は「来日してすぐに友だちが教えてくれた。コミュニティー内では児童手当受給は“必須項目”です。川口市で外国人登録してすぐに申請しました」と語ったという。

 一方、各自治体の担当者が頭を悩ませるもうひとつの問題が「不正受給」。現在の児童手当法では、子どもの出生証明と子どもの監護、つまり実際に子どもを自らの収入で養っているという証明が必要だが、この証明方法が実にいい加減だという。

 「海外に子どもがいるなら、現地の銀行の発行した送金通知書などが証明書代わりとなります。ただ、書式が決まっていないので、いくらでも偽造が可能。手渡しで受給する場合はもっとザルで、『国に帰る友人に書類を預けた』と言って、友人のパスポートの出入国記録を見せても、通ってしまう。本当に子どものために使われているのかなんて調べようがありません」と、川口市の職員が途方にくれる。

 荒川区の職員によると、「今回、子ども手当てが始まるのを前に、厚生労働省に改善要望書を出しました。法律の不備を放置したまま、いたずらに門戸を広げても不正受給が増えてしまうだけです」と、法律に不備があることを承知で成立させたことへの疑問を露わにしている。

 このように、問題だらけの「子ども手当」が、間もなく施行されようとしている。言うまでもなく民主党の狙いは、「景気対策」でも「少子化対策」でもなく、「選挙対策」である。

 我々日本国民は、このような「選挙対策」のアメにまんまと引っかかってしまうのか?民度が試される、次期参院選である。

ちなみに、これらの情報は下記サイトから入手させていただきました。

http://pub.ne.jp/shadow/?daily_id=20100330

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SONYは日本モノづくりの代表選手!

 先日書いたブログの続き。タイトルはもちろん皮肉をこめて。

参考ブログ)

2010年2月23日 (火) 『ものつくり敗戦』を地で行くSONYに未来はあるか?

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2010/02/sony-4a4f.html

 昨日、名古屋市内で開催されたアマチュアコンサートを、SONYのデジカメである『Cybershot DSC-HX1』を用いて動画撮影した。

 

 動画サイズは1,440×1,080ドット。フルハイビジョンの一歩手前といったところだ。帰宅後、すぐさまHDMI端子をつないで液晶テレビにつないだら、その画像の精細さにビックリ!半年ほど前に4万円弱で購入したが、これさえあれば、もはやビデオカメラは要らない。

 そんなSONYが、本年さらに驚くべきデジカメを発表した。今度はコンパクトデジカメサイズで、フルハイビジョンを実現だ。

 これにはAV(いかがわしくない方)ライターの小寺信良氏もビックリ。「いやいや、エラい時代になったものである。」という文章でコラムを締めくくっている。

http://av.watch.impress.co.jp/docs/series/zooma/20100317_355099.html

 さすが、単体機での品質の高さにはビックリ。”ものづくり大国”日本の代表選手、SONYならではの製品である。

 しかし、SONYが強みを発揮するは、単体機まで。他との連携をまったく考慮しないダメダメ製品(敢えて言う)を発売してしまうのも、ものづくり大国”日本の代表選手、SONYならではである。

 前回のブログでも紹介したとおり、一眼デジカメの新たなトレンドになりつつある”ミラーレス一眼”分野でのSONYの新製品は、マウント系が何と独自規格というから飽きれてしまう。

 一眼デジカメのよさは、(面倒くさい点でもあるが)用途に合せてレンズを交換できること。しかも、それがメーカーを問わず交換できるオープンさである。たとえば、キヤノンの一眼レフを買ったら、レンズはキヤノン性でも良いし、シグマやタムロンなどレンズ専用メーカーの製品を選択するのもありだ。

 ちなみに私は、フォーサーズ(撮像素子が4分の3と言う意味)というマウント系のデジタル一眼(E-620)を所有しているが、この規格にはオリンパスのみならず、パナソニックとシグマが参画しており、メーカーを超えてレンズ選びが可能だ。

http://www.four-thirds.org/jp/

 ちなみに最近ブームになっているのが、さらに小型のマウント系であるマイクロフォーサーズ。パナソニックが”女流一眼”のキャッチフレーズで売り出したLUMIX G1がヒット、オリンパスが宮崎あおいを起用してのPENシリーズを発売し、女性層の開拓もあって、「コンデジは物足りないが、一眼は敷居が高い」といった層に対して、新たな市場を形成しつつある。

 このようなヒットの後追いで、SONYが”ミラーレス一眼”の新製品の発売を、本年中に予定しており、それが独自規格であることを、前回のブログで批判した。

 今回なぜ、またこの話題を取り上げたかと言うと、この新製品の開発者インタビューを見かけ、案の定「日本のものづくり」の典型的な心情を垣間見ることが出来たからだ。

『ソニーの“ミラーレス一眼”から見えてきたもの - デジカメWatch』

http://dc.watch.impress.co.jp/docs/news/trend/20100329_357074.html

 記事によると、イメージング第3事業部事業部長の勝本徹氏はAPS-Cサイズのセンサーを採用した理由について、「何よりも画質を重視した。一眼レフと同等の高画質を実現するには、同等サイズのセンサーを用いる必要がある。またボディサイズはマイクロフォーサーズとほぼ同じレベルを達成できる」と話した、とのこと。

 要するに、マイクロフォーサーズよりも「画質が良い」ことを売りにしたい、ということ。相も変わらずの、”品質重視”、”スペック重視” である。

 この発言を受けて、このコラムの筆者(本多雅一)は、

 「実際、APS-Cでもフォーサーズでも、ボディサイズに決定的な違いは出ないだろう。しかしレンズはそうはいかない。~中略~ ミラーレスシステムの長所である軽量・コンパクトという特徴を犠牲にしてまでAPS-Cサイズにこだわることに対して、消費者がどうジャッジを下すかは予想しづらい。 」と、訝しく思っている。

 これに対して勝本氏は、「もちろん、それは判っている。それでもAPS-Cサイズのセンサーを使う事で画質を高め、実効感度を上げて撮影領域を広げることの方が重要だと思う」と、どんな質問の設定にも意見のブレはなかった、とのこと。

 どこまで行っても、”作り手本位”の発想である。果たして、一体どれだけの人が、マイクロフォーサーズの画質に不満を持つほど目が肥えて、かつ「ボディは一眼ほど大きいのはイヤ」と言うであろう?

 ましてや、レンズが結果的に大きくなってしまうのであれば、そんな層はデジタル一眼に流れてしまうのではないか?この製品は動画にも力を入れている、ということだが、それならパナソニックのGH1や、キヤノンのKiss X4など、魅力ある製品がひしめいている。

 このように、SONYが発売を予定しているミラーレス一眼は、コンデジからの移行組にとっては、オリンパスのPENシリーズやパナソニックのGシリーズほどの魅力はなく、かつ動画も撮れるデジタル一眼レフとして、すでにCANONのKISS X4という強力なライバルあるがいる中で、 決定的な強みを見出しにくい。

 なぜ、このような製品をSONYが作ってしまうのかというと、SONYはライバルは見ているものの、顧客を見ていないからである。その点、パナソニックの顧客視点はニクラシイほど上手い。このCMのように・・・。

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2010年3月29日 (月)

三國連太郎と木下恵介

 年度末の飲み会から帰ってきて、ふとつけたテレビ。そこには87歳を迎えた俳優、三國連太郎が出演していた。私が大好きな男優の一人である。

 私の中での彼の代表作は、強盗殺人を犯した後に地元の名士に成りあがった男を演じた内田吐夢監督の最高傑作『飢餓海峡』。

 そして緒方拳演じる連続殺人犯の父親にして、息子の妻と肉体関係を持ってしまう罪深きクリスチャンを演じた、今村昌平監督の傑作『復讐するは我にあり』である(もちろん、2作ともDVDを持っています)。

 このように三國連太郎と言えば、善悪を超越した、業(ごう)を感じさせる圧倒的な存在感が魅力の、稀有な俳優である。

 そんな彼の半生と、彼が人生の師から受け継いだものを描いたのが、NHKの新番組『こころの遺伝子』である。

http://www.nhk.or.jp/idenshi/special/index.html

 その冒頭で、彼が映画界入りするまでの半生を紹介していたが、後の三國連太郎である佐藤少年は、何と14歳から俳優になるまで、日本の内地・外地をひたすら放浪していたという。

 番組ではその詳細には触れなかったが、そこで得た様々な経験が、彼のなんとも形容しがたい存在感を生み出したのであろう。

 そこからが私にとってまったく驚きなのだが、彼を映画界に招きいれ、初対面でいきなり彼を主役に抜擢したのは、当時黒澤明と並ぶ若手監督のトップランナー、木下恵介氏だったことだ。

 木下恵介と言えば、『二十四の瞳』に代表されるように、(黒澤明とは対照的に)女性や子どもなど弱くはかない存在である者を主人公に据えることが多い映画作家である。

 そんな木下恵介監督と、六尺豊かな三國連太郎。一見、まったく結びつきそうにない間柄にみえるが、俳優経験がまったくない佐藤青年をいきなり主役に抜擢したというのだから、木下恵介監督の慧眼(けいがん)には驚くばかりである。

 今日は何のオチもなし。ただただ驚き感服したので、ブログに記録した次第である。興味のある方は、レンタルでも良いので是非上記の作品をご覧あれ。ついでに下記の書籍も読んでみなはれ(私がおススメレビュー書いています)。

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2010年3月28日 (日)

国内メーカーはEV時代の勝者になれるか?

 のっけから恐縮だが、私は自動車にはほとんど興味はないものの、自動車業界を取り巻く時代のうねりに興味があるので、たびたびこのブログでもトヨタ自動車の話題を取り上げている。

 たまたま最近、EV車の普及を見込んだ事業展開を考えている事業者と関わることがあったので、業界の情報を知るためにも2冊の本を読んでみた。

 一つは『自動車新世紀 勝者の条件』、そしてもう一つは『「エンジンのないクルマ」が変える世界』というもの。

 前者が複数名の日経新聞記者によるオムニバス的な内容なのに対し、後者は力のある経営コンサルタントによる単独執筆のため、より深い未来まで洞察した充実した内容であると感じた。

 以下、同書を読んだ上での今後のEV車をとりまく未来像とは・・・。

・EV車以外のポスト・ガソリン車として、HV(ハイブリッド車)、PHV(プラグインハイブリッド車)、さらには水素などの燃料を用いたFCV(燃料電池車)、水素エンジン車、天然ガス車(NGV)、バイオマス由来燃料自動車などがある。

 いずれも、EV車と比較してそれぞれにメリット・デメリットがあるが、昨年に発表された三菱自動車の『i-MiEV(アイ・ミーブ)』 、日産自動車の『リーフ』の登場によって、俄然EV車の存在感が高まっている。

・技術革新の激しいモノづくりの世界において、電池の進歩は遅々としたもの。そんな中、充放電が出来る二次電池としてニッケル水素電池とリチウムイオン電池が約20年前に発売された。

 ニッケル水素電池は第一世代のプリウスに採用されるなど、自動車用大型電池として進歩を遂げ、リチウムイオン電池は主にノートパソコンや携帯電話用として普及した。本書によると、ジーエスユアサなる会社が研究を重ね、自動車向けのリチウムイオン電池を開発したとのこと。

 といったように、ここに来て環境に優しい次世代カーとして、俄然「EV車」への期待が高まってきている訳だが、筆者はEV車の普及に伴い、自動車やリチウムイオン電池製造に関わる日本メーカーが、グローバルな戦略的視点の欠落によって、DRAMや携帯電話同様に、ゆくゆくはアジアメーカーにそのシェアの大半を奪われてしまわないか、懸念をしている。

 たびたびこのブログでも指摘しているように、日本メーカーは製品そのものの品質やスペックにこだわる余り、グローバル市場を視野に入れたマーケティングの戦略的視点の欠落により、サムソンやLG電子などアジア勢に劣勢状態である。

参考ブログ)

『ものづくり敗戦』

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2009/07/post-8ba4.html

『『技術力で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか』-2』

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2009/08/post-3593.html

『サムスンに学ぶ』

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2009/10/post-910f.html

『日本半導体敗戦』

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2009/11/post-d436.html

 同書でも、「携帯電話のガラパゴス現象」という図において、日本メーカーの成長期における経営戦略とマネジメントの問題として、

・機能優先

・過当競争

・標準化の遅れ

・キャリア重視

・資金力の不足

・マーケティング軽視

・グローバルビジネスモデルのなさ

を挙げている。

 最後の章に、日産自動車の志賀俊之COOの発言が掲載されている。志賀COO曰く、

「車中にいる人を助けられる構造を持ったボディを作れるのは自動車メーカーだけ」、

「たとえぶつかってもバッテリーが損傷しないクルマは、自動車メーカーしかつくれません」、

「EVになっても、車は楽しい乗り物、ワクワクするものだ。」と主張した上で、

「何としてでもビジネスモデルとして頑張って、OSとCPUが席巻するパソコンのような世界にはしたくない」、と最後は希望的観測も混じった精神論のような発言で締めくくっている。

 筆者はこの発言を受け、「自動車はクルマづくりの誇り、プロ意識で、新規参入者に十分、競争優位を築ける。それがパソコンの世界と違うところだろう。」と好意的に受け止めている。

 パソコンの世界でアジア勢が勢いを増したときに、「日本のパソコンメーカーにはブランド力、信頼性がある。そうたやすくアジア勢に負けるわけがない。」といった発言が見られた。

 しかし台湾メーカーであるAcer(エイサー)は、今や販売台数で世界No.2まで昇りつめ、日本国内でもAcer、ASUS、Lenovoといったアジアメーカーのブランド力は、着実に国内メーカーと何ら遜色ないものになりつつある。

 国内の自動車メーカー・リチウムイオン電池メーカーは果たして、DRAMや携帯電話、パソコン、液晶テレビや白物家電と同じ道をたどることになるのか?「愚者は経験から学ぶ、賢者は歴史から学ぶ。」という格言があるが、今まさに、自動車メーカー・リチウムイオン電池メーカーの経営陣には、「歴史(正確には、『今そこにある未来』)から学ぶ」姿勢が問われているといっても過言ではない。

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2010年3月23日 (火)

女性にはおススメしません。

 ここ数年私の周りでは、新たにママになる子が増えている。彼女らがいるときには、子どもを巡る悲惨な事件の話題は、当然は憚られる。

 本日、映画館で観た『硫黄島の手紙』以来となる、クリント・イーストウッド監督の作品を、ホームシアターで鑑賞した。

 一昨年の作品である『チェンジリング』。最近ぼつぼつとブルーレイのソフトを購入しているが、こちらもアマゾンでの評判が良いので買ってみた。あらすじはこんな感じ。

 「1928年、ロサンゼルス。シングルマザーのクリスティン・コリンズは、9歳の息子ウォルターを女手一つで育てる傍ら電話会社に勤め、せわしない日々を送っていた。そんな彼女はある日、休暇を返上してウォルターをひとり家に残したまま出勤する羽目に。

 やがて夕方、彼女が急いで帰宅すると、ウォルターは忽然と姿を消していた。警察に通報し、翌日から捜査が始まる一方、自らも懸命に息子の消息を探るクリスティン。しかし、有力な手掛かりが何一つ掴めず、非情で虚しい時間がただ過ぎていくばかり。

 それから5ヶ月後、ウォルターがイリノイ州で見つかったという朗報が入る。そして、ロス市警の大仰な演出によって報道陣も集まる中、再会の喜びを噛みしめながら列車で帰ってくる我が子を駅に出迎えるクリスティン。だが、列車から降りてきたのは、ウォルターとは別人の全く見知らぬ少年だった…。」

 どんなジャンルの映画なのかという前知識もなく、142分と言う長尺のため、「最後まで集中して見れるか?」なんて心配したが、まったくの杞憂に。グイグイと引き込まれ、最後まで夢中になって観てしまった。

 この作品は、1920年代後半に引き起こされた「ゴードン・ノースコット事件」という史実に基づいて作られており、その内容は目を背けたくなるような苦い現実が、目の前に繰り広げられる。

 そのため女性、特にお子様を持つお母様には、この作品はおススメしません。しかし、素晴らしい作品です。

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2010年3月22日 (月)

「政(まつりごと)」化する鳩山政権

まつり‐ごと【政】

「祭り事」の意。上代では祭政一致であったところから》国の主権者がその領土・人民を統治すること。政治。政道。「―を執る」「―が乱れる」( 大辞泉 提供:JapanKnowledge)

 鳩山由紀夫首相の言動には「具体策なき抽象論」が目立つが、「普天間」を巡る発言は特に酷く、もはや「願望」、「妄想」の域に入っている。

 時事通信によると鳩山由紀夫首相は、

 「21日午後、米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)移設問題について「米国も現行案がベストだと思っていると思うが、それだけにとらわれない幅広い考え方も持ち合わせていると思う」と述べた。」とのことだ。

『米に現行案以外の容認期待=普天間移設問題-鳩山首相』

3月21日14時2分配信 時事通信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100321-00000028-jij-pol

 米国側の反応は、一貫して現行案である「キャンプ・シュワブ沿岸部への移設」から一点のブレもなく、鳩山首相が何を以って「それだけにとらわれない幅広い考え方も持ち合わせていると思う」と発言したのか、まったく根拠不明である。

 日本に文字が伝来して以降、聖徳太子は十七条憲法を制定し、天智天皇は「改新の詔(かいしんのみことのり)」を発し、公地公民制、租庸調の税制、班田収授法などを確立させた。

 一方で、鳩山首相の「願望を唱えることで願いをかなえよう」という政治姿勢は、聖徳太子の時代をさかのぼり、さながら卑弥呼の時代の政(まつりごと)のようだ。

 昨年11月国会にて、「宇宙ができて137億年、そして地球が46億年」と答弁した鳩山首相にとって、2000年前と現代との違いは些細なものかもしれない。

 しかし、現在に生きる我々にとっては、大いなる違いだ。我々は、あなたに「祭祀」は求めていない。「政治」を求めているのだ。鳩山首相には、くれぐれも文字が伝来して以降の政治手法に基づき、根拠ある理由による具体的な政策の実行を求めたい。

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2010年3月20日 (土)

『なごや食フェスタ2010』

 本日から3日間、名古屋吹上ホールにて『なごや食フェスタ2010』開催!その初日の様子を見に行った(&買い物をした)。

『なごや食フェスタ2010』 公式サイト

http://www.nagoya-shokufesta.jp/

 名古屋市内のみならず、愛知県や岐阜県、三重県など周辺地域の魅力的な食材や加工食品が一堂に集結!

 岐阜県中津川市特産の激辛唐辛子、「あじめコショウ」を使ったカレーは、「大辛」のみ。

Dscf2048_3

 名古屋と言えば、開府400年。それを記念して誕生したゆるキャラ、「はち丸」がステージに登場し、お子様大喜び!

Dscf2046_2  

 岐阜県加茂郡川辺町は、しいたけの特産地。最近、この地に「しいたけブラザーズ」がお目見え。会場内でも、そのうちの一人がブースに張り付き。奥様大喜び!

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 そんなわけで、その場で食べられるファストフードや、お持ち帰り用食材もお値打ちに購入できるこのイベント、明日・あさっても開催されているので、これは行くしかない!

最後に、13時少し前に来場したが、すでに「完売」のブースもあった。ご来場はお早めに。

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『昭和天皇論』

 本日、日経新聞を見ていたら、小林よしのり氏の最新著作である『昭和天皇論』の広告がデカデカと載っていた。

 その中のキャッチフレーズに、”日本史上最大の巨人”とある。

 私は少なくとも、わが国における”20世紀最大の巨人”であるとは思ってはいたが、なるほど、確かに”日本史上最大の巨人”という表現は、至極適切である。

 歴史に詳しくない人であっても、わが国は(いつからか、とは断定しがたいが)建国以来、昭和20年からの十年弱の占領期を除き、ずっと独立を保っていたことはご存知だろう。

 戦中期の”神国ニッポン”、”神風”といった思想は行き過ぎかもしれないが、アニミズムにも通じる土着的な感性を今も保ち、歴史的な連続性を保持しつつ、なおかつ先進国たりえているわが国を称し、「世界歴史上の奇跡」と表現するのは、決して誇張ではない(われわれ日本人は、日頃意識することはないかもしれないが)。

 そんなわが国が、歴史上唯一、国家存亡の危機に立ったのが、昭和20年。

 過去をさかのぼれば、天智天皇の時代の「白村江(はくすきのえ)の戦い」、鎌倉時代の元寇、戦国時代のスペイン・ポルトガルによる”大航海時代”、黒船来航から明治維新、さらには日露戦争と、外国勢力の脅威に晒された時代はいくつかあった。しかし、これほどまでに国家の存亡が危ぶまれたのは、あとにも先にもこのときだけだ。

 正確に言えば、コロンブスのアメリカ大陸発見(この表現は好きではなのだが)以来、400年にわたって西洋人がアメリカ、アフリカ、そしてアジアと徐々に占領下に置く中、じわじわと日本の外堀が埋められ、そのクライマックスとして日露、日米の衝突があったと言える。

 そのような歴史的経緯を踏まえつつ、国家存亡の危機を乗り越えた時代の国家元首が昭和天皇である。

 立憲君主制という「くにのかたち」を侵すことを強く戒め、過去には二・二六事件が勃発したときのみ指揮権を発動され、そして昭和20年8月、ポツダム宣言受諾で意見が割れる鈴木貫太郎内閣に対し、自らのご意思を表明された昭和天皇。

 自分自身がリアルタイムで目にした(といってもテレビや新聞からだか)昭和天皇は、相撲好きと園遊会の「あっ、そう」くらいだ。多くの30代以上の日本人はそうだろう。ましてや20代以下にとっては歴史上の人物であろう。

 私の知らない昭和天皇、そして「昭和」という時代を、改めて深く噛み締めるためにも、早速本屋に走り、この本を購読してみたい衝動に駆られている。

 

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2010年3月18日 (木)

ぶれない。一貫した姿勢、それが民主党。

 2月に「同盟は外交や政治的な美辞麗句で維持されるものではなく、ましてや『信頼してくれ』などという言葉だけで維持されるものではない」と訓示した陸上自衛隊第44普通科連隊長の中沢剛1等陸佐の場合。

 ⇒ 鳩山首相の「トラストミー」を批判したとみなされ、3月16日付で更迭。陸自研究本部主任研究開発官に異動。

 18日記者団に対し、「幹事長は最低でも国民にもう一度説明し、国民が納得するならいいが、納得がいかないならお辞めになるのが当たり前ではないか」と発言した生方幸夫副幹事長の場合。

 ⇒ 民主党の高嶋良充筆頭副幹事長に呼び出され、副幹事長の職を辞任するよう要求される。

 一方、小沢一郎の元秘書である石川知裕議員は、1月15日に政治資金規正法違反で逮捕されたものの、党からのお咎めはなし。

 同様に、北海道教職員組合(北教組)から1600万円もの裏金を受け取り、2009年8月の第45回衆議院議員総選挙の選挙費用に充てていた疑いが持たれている小林千代美議員。後援者である北教組委員長代理ら4人が逮捕されたにも関わらず、こちらも党からのお咎めはなし。

 民主党への(小沢一郎への?)忠誠 >>>> 法律上の責任、道義的責任

それが民主党。その一貫した姿勢に感服♪

 

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2010年3月15日 (月)

「友愛」政治で事業仕分けも追いつかず?

 「徹底的にムダを削減する」と、鼻息の荒い菅直人副総理、そして枝野幸男行政刷新担相。

 しかし、次々と出される「友愛」政策で、省いたムダもバラ撒き、いや施しに消えていってしまうか? 「子ども手当」に続き、またも外国人にとって寛大な政策が閣議決定されたようだ。

『原爆症認定、海外から申請可能に 政府が閣議決定』

(アサヒドットコム 09年3月13日)

http://www.asahi.com/national/update/0313/OSK201003120190.html

 「海外に住む広島、長崎での被爆者(在外被爆者)が来日しなくても原爆症認定の申請ができるようになった。政府は12日、被爆者援護法の政令の改正案を閣議決定した。4月以降は居住地の大使館など在外公館で認定申請できる。

 在外被爆者は2009年3月現在で韓国、米国、ブラジルなどに約4300人いる。従来、原爆症認定の申請には来日する必要があったが、がんや白血病などを患う在外被爆者が渡航するのは負担が大きく、断念するケースが続出していた。

 被爆者健康手帳については08年に被爆者援護法が改正され、海外での申請が可能になった。この際、原爆症認定申請の際に来日の必要があることについては、付則で「必要な措置を講じる」とされるにとどまっていた。認定されれば、医療特別手当(月額約13万7千円)が支給される。

 また厚生労働省は、原爆投下直後に放射性物質を含む「黒い雨」が降った地域にいた人に発行される「健康診断受診者証」についても、4月から在外公館で受け付ける方針を固めた。これで在外被爆者の来日要件はすべて撤廃されることになる。健康診断受診者証は国内で約730人に交付されているが、海外の対象者数は不明。」

 国政において、「弱者に優しい」ことは確かに必要だ。しかし、これも「子ども手当」同様に、「こうした制度を悪用して、甘い汁を吸おう」、という輩をいかに防ぐか?という視点も忘れてはならない。

 さもなければ、必要なところにお金は回らず、結局のところ本当に必要な人のところに支援が回らなくなってしまう可能性があるからだ。

 鳩山政権は、真の意味での「友愛」政治を実現するため、くれぐれも不逞な輩を排除する仕組みづくりを行ってもらいたい。同時に、マスコミもこうした鳩山政権の「友愛」政策について、冷静な視点で報道してもらいたいものだ。

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2010年3月12日 (金)

子ども手当、在日外国人の海外の子へ2億円超!?

 本日夜7時のNHKニュース、

1.シーシェパード船長逮捕。

2.核の「広義の密約」、新たな情報が!

3番目にようやく、「子ども手当」法案の話題をサラッと。

 昨日のブログでも書いたように、そもそも法案の目的すら意味不明(というか選挙対策)なのに、「不正受給」に対する対策も未整備のまま、見切り発車してしまうのか?

 読売新聞によると、埼玉県だけで在日外国人の海外の子のために2億円超の税金が投入されるという。

 しかし、これはあくまで試算での話なので、この法律の隙間を縫っての受給が、どこまで膨らむかは不透明だ。

 恐ろしいのは、これらの情報がマスコミで大々的に報じられないこと。「報じられない」ということは、何かが裏にあるということだ。これは決して邪推ではないだろう。大いに憂慮すべき事態である。

『子ども手当 在日外国人の海外の子へ2億円超』 (2010年3月12日  読売新聞)

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/saitama/news/20100311-OYT8T01120.htm

 「民主党政権が2010年度導入を目指している「子ども手当」のうち、在日外国人の海外に住む子どもに支給される総額が、県内では年間約2億1840万円に上ることが県の試算で明らかになった。鳩山首相は11年度からの見直しを示唆しているものの、「日本人の税金で、海外の外国籍の子にお金を払うのはおかしい」(自民党県議)との声があがっている。

 国会で審議中の子ども手当法案は、対象を日本人に限定せず、日本に居住する外国人の子どもにも支給される。子どもの居住場所に要件はないため、母国などに住む外国人の子どもも手当を受け取ることができる仕組みになっている。

 支給額は月2万6000円で、10年度は半額の1万3000円。現在の児童手当を基にした県こども安全課の試算では、県内の対象者は約97万6000人で、年間支給総額は約1522億5600万円になる。

 外国籍の子どもは約1万5000人(約23億4000万円)で、このうち外国に居住する約1400人に対しては約2億1840万円が支給される計算だ。

 子ども手当は、現行の児童手当に上乗せする形で支給されるため、県は児童手当の地方負担分として約157億円を10年度当初予算案に計上している。所得制限撤廃などに伴い、前年度比で約20億円増えている。」

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2010年3月11日 (木)

子ども手当で国家財政破綻!?

 国会で審議中にもかかわらず、さっぱりニュースで報道されない「子ども手当」法案。おとついのNHK7時のニュースでは、嬉々として(?)「核密約問題」を15分以上にわたって報道していたにもかかわらず。

 そもそもこの「核密約問題」、有識者委員会は「昭和35(1960)年の日米安保条約改定時に、「暗黙の合意」による「広義の密約」があったと結論付けた」に過ぎないのに、ここまで大々的に報道するとは、「子ども手当」法案への関心を逸らすため、このタイミングで発表したのでは、と穿った見方をしてしまう。

参考ブログ)

・『核密約の暴露は国益か』 天使と悪魔のビジネス雑記帳 (2010年03月10日)

http://hiraki.seesaa.net/article/143195824.html

・『しょーもな!』 ボヤッキーでトンズラーな日記 (2010年03月10日)

http://pub.ne.jp/shadow/?daily_id=20100310

 それでもって本題の「子ども手当」。その是非もさることながら、現行の生活保護でも問題視される「不正受給」をいかに防ぐかが、大変重要となる。現金がついて回る話であれば、「性悪説」をもって望まなくては、財源がいくらあっても足りない。

 そんな心配だらけの「子ども手当」、外国人が(これだけでも大いに疑問があるのだが)「母国に残した子ども」も対象となるというのだから、看過できない。J-CASTニュースによると、「海外に50人子どもがいたら、50人分払うのか」と、制度のずさんさを指摘する声が上がっている、とのことだ。

3月11日19時42分配信 J-CASTニュース

『外国人が母国に残した子どもも対象  「子ども手当」不正防止できるのか』

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100311-00000004-jct-soci

 民主党のマニフェストの中でも目玉法案の一つである、この「子ども手当」、「少子化対策」なのか、「景気対策」なのか、そもそも目的がハッキリしない。

 「少子化対策」であるのであれば、日本国民のみを対象としてしかるべきであり、外国人の流入による人口減少対策は別に講じればよい。また、「景気対策」であるのなら、「海外在住の子ども」のために支給しても、国内にお金は落ちない。

 あるブログにて、「子ども手当は、「少子化対策」でも「景気対策」でもない、「選挙対策」だ」、と言う文章を見たが、少なくとも今のような法案ではその通りといわざるを得ない。

 ましてや、市町村に不正受給のチェックをさせるという無責任なザル法案のまま成立すれば、「性善説」の通用しない国際社会の格好の餌食となり、国家財政に甚大な影響を及ぼしかねない。

 マスコミは「子ども手当」に関して、十分な時間・紙面を割いて、多面的な報道を行うべきであり、鳩山政権は今一度「子ども手当」の全容を明らかにし、国民に信を問うべきである。

参考ブログ)『【拡散希望】日本国民は世界の奴隷なのか?』 夕刻の備忘録

http://jif.blog65.fc2.com/blog-entry-331.html

以下、抜粋。

「問:国外の子供にも支給されるのか?
答:支給される。

問:家族関係の証明は?
答:市町村レベルで行う「養育の実態調査」による。

問:家族実態はメール等の連絡だけでもよいというのは本当か?
答:詳細は市町村レベルで。厚労省はそれにアドバイスする。

問:該当する在外子弟が激増した場合、如何なる対処をするのか?
答:現状では考えていない。

問:在外子弟を含めて、外国籍の者に手当する根拠は何か?
答:法の下の平等によるが、今後の検討課題としている。

問:国家の経済が破綻しても、なおこれを行うのか?
答:今後の検討課題。23年度の本格実施時に詳細を決定する。

問:1000人の孤児と養子縁組をしている孤児院経営者が日本に住所を持った場合、彼等全員に子供手当が支給されるのか?
答:法的には年間1億5600万円、23年度以降は3億1200万円、支給される。

問:如何なる「歯止め」も無いのか?
答:法的には無い。ただし施設の場合の例外等、運用面での検討、及び実態調査の厳格化などが考えられる。」

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キングジムさん、目のつけどころが「SHARP」です。

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キングジム、電子マネービュアー 「RELET(リレット)」 発売(2010年3月2日)

http://www.kingjim.co.jp/news/1003/n-relet.html

 「電子マネーは発行枚数が1億枚を突破しており、ショッピングや交通機関などでの利用が進み、日々の生活に欠かせないアイテムとなっています。しかしながら、様々なシーンで利用できる便利な電子マネーではありますが、一方で「残額がいくらなのか分かりにくい」という不満点が多くの利用者から挙げられています。

 今回発売する「リレット」は、これらの不便さを解消した、いつでもどこでも電子マネーの残額を確認できる電子マネービュアーです。使い方は極めてシンプルで、お使いの電子マネーを「リレット」本体に重ね合わせ、ボタンを押すだけで、液晶画面に現在の残額が表示されます。「リレット」本体の大きさは、電子マネーと同程度の大きさで、厚さも4.5mmと薄型のため、電子マネーやその他のカード類と一緒に持ち運ぶ際にもかさばりません。

 キングジムでは、電子マネービュアー「リレット」の発売により、新たな市場の獲得を目指してまいります。」

 セオドア・レビットは、「マーケティングとは、顧客の創造である」といったが、まさに「市場(=顧客)を新たに創造する、最近のキングジム製品群。テキスト入力専用ガジェット「ポメラ」といい、「目のつけどころがシャープ」です。

参考)スタパビジョン キングジム「ポメラ DM20」

http://www.youtube.com/watch?v=OB5fZLl17fQ

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2010年3月 7日 (日)

「技術偏重」が浅田の敗戦を招いた!?

 バンクーバーオリンピックが終わって、はや一週間。その熱気も覚めやらぬ中、選手たちは次の戦いに向かっている。

 本日は、女子モーグルで惜しくもメダルを逃した上村愛子選手が、福島県猪苗代市で行われたワールドカップで優勝!見事オリンピックの雪辱を果たした。

 NHKのスポーツニュースで上村愛子選手の談話を聞いていたら、やはりオリンピックでは「力を出し切れなかった。」との思いを告白していた。

 競技直後のインタビューでの涙から、そんな彼女の胸のうちを見事に言い当てた「えんさんの視点!」、これからも目が離せない!

2010年2月14日 (日) 『「モーグル女子」に北米の強さを見た!』

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2010/02/post-ec0e.html

 それでもって、タイミングを大幅に逸してしまったが、バンクーバーオリンピックの話題をもう一つ。

 メダル獲得は当然のこと、金メダルも期待された浅田真央選手は、ご御存知の通りキム・ヨナ選手に続く銀メダルに終わった。「見事、銀メダル!」ではなく、「残念ながら、銀メダル」に終わったという思いが、国民のみならず彼女自身も、直後のインタビューにおいて強く滲ませていた。

 気になったのは、3月2日に行われた帰国直後のNHKニュースでのインタビュー。浅田選手自身も、そしてニュースキャスター2名も、浅田真央選手のトリプルアクセル(3A)を計3回成功させた偉業を、やたらと強く称えていた点だ。

 ジャンプを中心とした彼女の持つ技術力の高さ、キムヨナに金メダルを勝ち取られたとはいえ世界中の人々を魅了した演技は、賞賛に値するのは間違いない。

 しかし、時々このブログでも指摘しているような、日本人持つ過度な「技術重視」の思想が、浅田選手の敗因となったのではないか、という印象はぬぐえない。

 日本人が経営という舞台で負けたとき、必ず口にする言葉は「技術では負けていない」だ。例えば、太平洋戦争(大東亜戦争)においては、個々の武器を製造する技術ではトップレベルであったものの、「標準化」・「規格化」の発想がまったくなく、複数の兵器を組み合わせることでの相乗効果を上げるようなシステムの視点に欠けていたことが、兵器としての質的格差を招いたという。

2009年7月29日 (水)『ものづくり敗戦』

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2009/07/post-8ba4.html

 また半導体の分野においては、技術には①要素技術、②インテグレーション技術、③生産技術の3要素があるにもかかわらず、日本企業は①の要素技術にのみこだわり、「過剰技術による過剰品質」によって、世界シェアを奪われ続けた、という歴然とした事実がある。

2009年11月 5日 (木) 『日本「半導体」敗戦』

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2009/11/post-d436.html

 同様に、今回のフィギュアスケートという舞台における浅田選手の敗北(敢えて言う)に対して日本人から多く聞かれた感想が、「技術では負けていない」だ。

 裏を返すとキムヨナ選手(とそのチーム)は、技術では浅田選手にかなわないものの、現行の採点ルールの中で、いかに得点を稼ぎ、技術的に不利な点を補うか、という戦略的な視点で勝っていた、と言える。

 今回のバンクーバーオリンピックにおける韓国勢の活躍と日本勢の金メダルゼロは、決してスポーツ界に限った話ではない。「いかにすれば世界に伍する戦いが出来るのか?」、そのヒントが、今回のキムヨナ選手の勝利から見えてくるものがあるのではないだろうか。

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2010年3月 2日 (火)

「同窓会」崩壊?!

 さあ、来月はいよいよ「大型連休」! ← NHK風に表現してみました。

 今年は久々に同窓会をやるか!北海道に住んでいるA子も、宮崎に住んでいるB子にも、久々に会えるかな・・・。

A子 「ゴメン、こっちの大型連休、その前の週なんだ。ちょっとその週は、名古屋には行けないわ。」

B子 「残念、こっちの大型連休、その次の週なの。どけんかせんといかんと思っても、何ともならないの・・・。」

 こうして、毎年楽しみにしていた同窓会も、政府の行った休日分散化のため、あえなく中止となってしまいましたとさ。

『GWが変わる?休暇分散化の具体案入手』 3月2日19時11分配信 日本テレビ

http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/nnn/20100302/20100302-00000040-nnn-soci.html

「政府が検討しているゴールデンウイークなどの休暇を地域ごとに分散させる方法の具体案が、日本テレビの取材で明らかになった。

 検討案では、ゴールデンウイークと秋のシルバーウイークとしてそれぞれ土日を含めた5連休を作り、「北海道・東北・北関東」「南関東」「中部・北陸信越」「近畿」「中国・四国・九州・沖縄」の全国5つのブロックごとに時期をずらして取れるようにする。時期をずらす範囲は、5週間と2週間半の2つの方法が検討されている。

 全体の休日の日数は増やさず、5月の憲法記念日、みどりの日、こどもの日、7月の海の日、9月の敬老の日、10月の体育の日は休日ではない記念日となる。

 こうした案について、政府は3日、産業界から意見を聞くなどして議論を進める。祝日法の改正も必要で、実現するのは早くても再来年以降となる。」

 観光庁が主体だと、どうしても観光産業からの視点でモノが語られがちだ。そうではなく、「有給休暇」の取得促進も視野に入れ(むしろこっちの方が重要)、厚生労働省や経済産業省(および産業界)を巻き込んで議論しないと、一利はあっても百害が発生するだけだ!

参考ブログ)2010年2月14日 (日) 『祝日法改正案』、ハンターイ!

http://noir-kuon.cocolog-nifty.com/blog/2010/02/post-e89e.html

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